360°画像を活用した弊社オフィスツアーがご覧いただけます。
画面をタップしながら自由にオフィス見学が可能です。お好きな視点からお楽しみください。
お客様へ常に質の高いサービスをお届けするために
NJCは、いつでもどこでも、生産性の高い働き方を実現するために、「Change to Change（常に変化に対応できる体質でいよう）」をテーマに、場所・IT・文化を変えてきました。
一連のワークスタイル変革に必要な要素を「W × I × C（WorkPlace × IT Solutions × Change Management）」と総称し、お客様へ常に質の高いサービスをお届けするために、オフィス改革からIT環境の整備、テレワークやフレックスタイムの制定など、現在に至るまで様々な取り組みを行ってきましたので、その一部をご紹介させていただきます。
NJCのWorkStyle変革「W × I × C」
いつでもどこでも安心安全に、エンゲージメント高く働ける環境を整備
WorkPlace
高いエンゲージメントを実現できるオフィス
「社員にとって最も働きやすい場所がオフィス」をテーマに、オフィス改革に取り組んできました。
また、社員が創造性を発揮できる環境を実現するために、複数人で座れる広いスペース、簡単な打ち合わせが可能なスタンディングデスク、ゆったりと座れる椅子、壁一面がホワイトボードの環境など、多様性に富んだ魅力あふれるオフィス環境を実現しています。
目的別フリーアドレスのオフィスで、快適に働ける環境
その時の仕事内容ややりたい事を最も生産性高く行える場所を選べるよう、Steelcase 社の提唱する「5 Work Modes」をヒントに、目的別フリーアドレスのオフィスを採用しています。 例えば「邪魔されず集中して仕事がしたい（Foucs）」、「他のメンバーと相談しながら仕事がしたい（Collaborate）」など、様々なニーズに応じて自由に場所を選べる事で、生産性高く、そして時に創造的に働ける環境を実現しています。
また、シンガポール拠点を含めた41拠点で、目的別フリーアドレス、ゾーニング、ファニチャー、Wi-Fi など、同様の環境を実現しています。
NJC 360° Office tour
IT Solutions
どこでもストレスなく仕事ができるIT環境
NJCでは、オフィスだけでなく、サテライトオフィス、在宅勤務やモバイルワークなどの多様な勤務体系に対応するために、iPhone、Chromebook、Amazon WorkSpaces を全社員に配布し、Google Workspace™
や Salesforce CRM など、クラウド型のグループウェアやアプリケーションを導入しています。
これらの導入により、自宅や外出先からでも、会社にいるときと変わらず社内システムに接続できるため、簡単な作業は iPhone で、集中した作業は Chromebook で、いつでもどこでもストレスなく、安心安全に仕事ができる業務環境を実現しています。
「Amazon WorkSpaces + Chromebook」で多様な勤務体系へ対応
「通常業務は Chromebook で直接インターネットにアクセス、Windows 環境が必要な場合は Amazon WorkSpaces に接続」というスタイルで、場所に縛られない柔軟な対応を行っています。
また、Chromebook では、すべてのデータは遠隔サーバに蓄積されます。Amazon WorkSpaces も同様です。
したがって、Chromebook は持ち歩いて仕事をしても、セキュリティが確保でき、盗難や紛失した場合も情報漏洩の心配がないモバイルツールです。
どこにいても、必要な時に会議やミーティングへの参加が可能
他拠点の社員や海外拠点、在宅勤務を含むテレワークを実施中の社員と Google Workspace の「Google Meet（旧Hangouts Meet）」を使用して、Web会議やミーティングを行っています。必要な時にさっと、遠隔地の社員ともコラボレーションが可能です。また、社員だけでなく、お客様やパートナー様など、社外の人を交えた会議シーンでも活用しています。
リモートで入る会議やワークショップでは、リモート側には「疎外感がある」「臨場感がない」といった声の対策として、360°カメラを設置するなどの試験を行っています。
あらゆる顧客情報をリアルタイムに共有し、情報の「見える化」を実現
日々の業務の知見や活動などの｢体験｣を一部の社員に属人的にとどめておくのではなく、ノウハウとして広く社内に共有し、立場や組織の壁を超えたコラボレーションを促進するため、全社で Salesforce CRM（Sales Cloud、Chatter）ソリューションを導入しています。
活動を行ったその時にリアルタイムに情報が更新されることで、関係者あるいは社員全体に有益な最新の情報が共有されることで、状況に合わせて最適なアクションが取れる体制を実現しています。
合わせて、社員の成功体験や知恵を活用して成果を出す文化を醸成しています。
Change Management
“良い道具”を”役に立つ道具”にするためのスキルセットやマインドセット
「“良い道具”を”役に立つ道具”にするためには」をテーマに、使う人のITリテラシー向上などのスキルセットや、「まずはやってみる」などのマインドセットが重要と考え、それらの醸成に日々取り組んでいます。
その中で、「やりたいことを実現する」「ゼロをプラスにする為に一緒に試してみる」をコンセプトにした ITサポートオフィス（@Sherpa）を立ち上げました。
新しく導入したツールの活用から、日々の些細な質問まで、社員が使いこなすまでのサポートを行っています。
やりたいことを実現するための「新しいパラダイム」
時代の変化から「やってみたいこと」「やりたいこと」が日々変化する中、それらを実現するために必要な IT の価値も変化し続けており、「やってみたいこと」「やりたいこと」を基準に発想を転換していくことで、これまで当たり前だった認識・行動を変えていく＝「新しいパラダイム」に変わっていくと考えています。
当社でも、以前から「やりたいこと」に合わせた道具やその使い方、考え方を変化させることができる文化づくりに注力しています。 例えば、「複製物はつくらない」「情報はひとつ」「発生点から情報共有する」という共通認識から、「Googleドライブ」を活用し、複製物を作らない同一のデータで共同作業を進めていく「シングル・エンティティ」なワークスタイルを実現しています。
また、社員間の日常のコミュニケーションでは、「Google Chat（旧Hangouts Chat）」を使用しています。メールのように件名や挨拶などを打たずに、要件だけを伝えるスタイルをビジネスシーンでも推進しています。複数人のチャットルームも簡単に作ることもできて、プロジェクトなどチームのコミュニケーションにも有効です。
このように、既存業務の延長線上にあるペーパレスなどのデジタル化に加えて、「新しいパラダイム」で必要となる IT の活用を推進しています。
周りの人の生産性を上げる働き方
グループウェアなどのツールは全員が使うことで最大限の効果が生まれます。
NJCでは、Google Workspace のカレンダー機能で、個人の予定の管理やチームの予定、会議室の空き状況など、リアルタイムでのスケジュール共有が可能となりました。
お互いの予定を、いつでもどこでも様々なデバイスから確認できることで、煩雑な確認作業がなくなる、仕事の段取りが早くなるなど、周りの人の生産性を上げる働き方を実現しています。
働き方改革 ＋ 働くコト改革
もう１つのマインドセットとして、「働くコト改革」に取り組んでいます。業務手法を変えたり、置き換えたり、時にはやめる事を選択する、といった業務そのものを改革するという取組みです。
働き方改革だけでなく、「働くコト改革」に取り組む事で、生産性高く働ける環境づくりを行っています。
デザイン思考の「学び」をサービス開発や問題解決の新たな手法として
デザイン思考の考え方やアプローチに注目し、2017年にデザインコンサルティングの IDEO 社と新サービスを創出するプロジェクトを実施しました。
2018年には、デザイン思考の考え方を「学び」、そしてプロセスを体感型で実習するという研修「DT Camp」を約120人の社員に対して実施し、2019年には、デザイン思考を取り入れて開発した「食産業全体の持続可能性をサポートするサービス『fudoloop』」 の提供を開始しました。
また、部門横断型の多様性をもったチームによるブレインストーミングで「学び」を活かした問題解決を実現しています。
新しい気づきと、新しいスキルを得て、お客様のビジネスに貢献するサービス提供を目指しています。
制度・仕組み導入ヒストリー
2012年
- BCPにおける就業にかかる細則を制定
2016年
- 「あさ活」「ゆう活」プライベートな時間の充実のために、時差出勤（遅出・早出）制度を導入
- 場所にとらわれない働き方の実現のためテレワークをトライアル実施
- 申請許可制によるテレワーク制度開始
2017年
- 本社オフィスを皮切りに、全拠点のオフィスリニューアルを順次開始
- 働き方や目的に合わせた 服装選択の自由化 を開始
- 社員の健康維持と増進を目的に、日本事務器健康経営宣言 を制定
2018年
- 全拠点 目的別フリーアドレス 化完了
- より柔軟な働き方の実現のためフレックスタイムトライアルを開始
2019年
- フレックスタイムを制度化、全社員で利用開始
2020年
- テレワークを全社員に適用開始